日本で過去に発生した地震を調べるなら、気象庁が公開する「震度データベース検索」が最も基本となる資料だ。1919年以降に震度1以上を観測した地震について、発生日時、震央地名、震源の深さ、マグニチュード、最大震度、都道府県別の観測状況などを確認できる。2026年11月現在も、原則として発生2日前までの記録を検索できる仕組みになっている。
日本では、1923年の関東大震災、1995年の阪神・淡路大震災、2011年の東日本大震災、2024年の能登半島地震など、地域や発生メカニズムの異なる大地震が繰り返されてきた。さらに2026年には熊本県熊本地方で最大震度7を観測する地震が発生し、11月8日には静岡県西部でも最大震度5強の地震が起きている。過去の記録を年代順に整理すると、日本の地震活動の特徴だけでなく、現在の防災に役立つ情報も見えてくる。
【まず確認】過去の地震一覧は気象庁の公開データで1919年から調べられる

過去の地震を正確に調べる際に、最初に確認したいのが気象庁の「震度データベース検索」だ。
このデータベースは、1919年から現在までの気象庁震度データをまとめたもので、震度1以上を観測した地震が検索対象となる。古い地震から直近の地震まで、同じ検索システムで調べられる点が大きな特徴だ。
検索できる主な項目- 地震の発生日時:年月日や時間帯を指定して検索
- 震央地名:三陸沖、熊本県熊本地方、石川県能登地方など
- 震源の深さ:地下何kmで発生した地震なのかを確認
- マグニチュード:地震そのものの規模を比較
- 最大震度:地震によって観測された最も強い揺れを確認
- 都道府県:震度を観測した地域を指定
- 市区町村・観測点:より細かな地域の揺れを確認
特に便利なのが、発生日時と震度の条件を組み合わせられる点だ。例えば、1995年から2005年までの震度6以上の地震や、特定の都道府県で震度4以上を観測した地震など、目的に合わせて検索条件を設定できる。
1919年からの記録はすべての地震を意味するわけではないここで注意したいのは、1919年以降の記録が、発生したすべての地震を網羅しているわけではないことだ。
震度データベースの対象は、震度1以上を観測した地震である。人が感じない微小地震や、震度1以上を観測した地点がなかった地震は、基本的にこの検索対象には含まれない。
そのため、地震の発生回数そのものを詳しく調べたい場合は、気象庁の震源リストや地震月報(カタログ編)、防災科学技術研究所のHi-netなども併用する必要がある。
つまり、過去の地震による揺れを調べるなら震度データベース、揺れを感じない小さな地震まで含めて活動状況を調べるなら震源関連データ、という使い分けが基本になる。
【日本の地震年表】歴代の大地震を発生日時・震源・マグニチュードで比較
日本の地震史を振り返ると、同じ最大震度7を観測した地震でも、マグニチュードや震源の深さ、被害の広がりは大きく異なる。
ここでは、気象庁や自治体などの公的資料で確認できる代表的な地震を年代順に整理した。1919年以降の記録を理解するための主要な比較対象となる。
過去の代表的な大地震一覧| 発生日時 | 震源地 | 深さ | 規模 | 最大震度 |
|---|---|---|---|---|
| 1923年9月1日 11時58分 | 神奈川県西部(大正関東地震) | 23km | M7.9 | 6(当時の階級) |
| 1995年1月17日 5時46分 | 大阪湾(兵庫県南部地震) | 16km | M7.3 | 7相当 |
| 2004年10月23日 17時56分 | 新潟県中越地方 | 13km | M6.8 | 7 |
| 2011年3月11日 14時46分 | 三陸沖(東北地方太平洋沖地震) | 24km | Mw9.0 | 7 |
| 2016年4月14日 21時26分 | 熊本県熊本地方 | 11km | M6.5 | 7 |
| 2016年4月16日 1時25分 | 熊本県熊本地方 | 12km | M7.3 | 7 |
| 2018年9月6日 3時07分 | 胆振地方中東部 | 37km | M6.7 | 7 |
| 2024年1月1日 16時10分 | 石川県能登地方 | 16km | M7.6 | 7 |
| 2026年7月28日 16時27分 | 熊本県熊本地方 | 16km | M7.1 | 7 |
| 2026年11月8日 1時04分 | 静岡県西部 | 41km | M5.7 | 5強 |
注:1923年の震度6は当時の震度階級による観測値であり、現在の震度7相当の揺れが推定される地域もある。1995年の震度7相当は気象庁の現地調査による。2011年のM9.0はモーメントマグニチュード(Mw)で、気象庁マグニチュードは8.4。各地震の数値は公表資料の値を基準としている。
1923年の関東大震災:首都圏に甚大な被害をもたらした地震1923年9月1日11時58分、神奈川県西部を震源とする大正関東地震が発生した。マグニチュードは7.9、震源の深さは23kmだった。
当時の震度階級は現在と異なり、震度0から震度6までの7階級だった。埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、山梨県で震度6が観測されている。
気象庁の関東大震災特設資料では、相模湾沿岸地域や房総半島南端について、家屋の倒壊状況などから現在の震度7相当の揺れだったと推定している。
この地震は、古い震度記録を現在の観測結果と単純比較できないことを示す代表例でもある。
1995年の兵庫県南部地震:震度7が大きな転換点に1995年1月17日5時46分、大阪湾を震源とするマグニチュード7.3、深さ16kmの地震が発生した。
神戸市や洲本市では震度6を観測したが、その後の気象庁による現地調査で、神戸市や淡路島の一部地域に震度7相当の揺れが発生していたことが判明した。
この地震による災害は阪神・淡路大震災と呼ばれ、消防庁の統計では死者6,434人、行方不明者3人、負傷者43,792人に達した。
震度観測の方法や情報伝達体制を見直す契機となり、現在の計測震度による観測体制にもつながっている。
2004年の新潟県中越地震:M6.8でも震度7を観測2004年10月23日17時56分、新潟県中越地方でマグニチュード6.8、深さ13kmの地震が発生した。
新潟県川口町(現在の長岡市)で震度7を観測した。1996年に震度計による観測体制が全面的に始まって以降、初めて震度7が観測された地震として記録されている。
この地震では、上越新幹線の脱線や土砂災害なども発生した。大規模な海溝型地震でなくても、内陸の浅い地震が非常に強い揺れを引き起こすことを示した事例だ。
2011年の東日本大震災:日本周辺で観測された最大級の地震2011年3月11日14時46分、三陸沖でマグニチュード9.0の東北地方太平洋沖地震が発生した。震源の深さは24kmで、宮城県栗原市では最大震度7を観測した。
日本で1900年以降に発生した地震のうち、モーメントマグニチュードで最大の記録となっている。
この地震では広範囲に津波が襲来し、東北地方を中心に甚大な被害が発生した。地震の規模と揺れの強さだけでなく、津波の発生や沿岸地域への影響も含めて記録を読む必要がある。
2016年の熊本地震:最初の地震より大きな地震が発生2016年4月14日21時26分、熊本県熊本地方でM6.5、深さ11kmの地震が発生し、益城町で震度7を観測した。
さらに4月16日1時25分には、同じ熊本県熊本地方でM7.3、深さ12kmの地震が発生し、再び震度7を観測した。
最初の地震が必ず最大規模になるとは限らないことを示す事例であり、強い揺れの後も継続的な警戒が必要であることを改めて示した。
2018年の北海道胆振東部地震:内陸の地震と広域停電2018年9月6日3時7分、胆振地方中東部を震源とするM6.7、深さ37kmの地震が発生した。北海道厚真町で震度7を観測した。
北海道では大規模な土砂崩れや住宅被害が発生したほか、電力供給にも大きな影響が及んだ。地震による被害は建物だけでなく、電気や交通などの社会インフラにも広がることを示した。
2024年の能登半島地震:元日に発生したM7.6の地震2024年1月1日16時10分、石川県能登地方でM7.6、深さ16kmの地震が発生した。
石川県志賀町で震度7を観測し、北海道から九州地方まで広い範囲で揺れが観測された。気象庁の発表では、発生当日の21時時点で、震度1以上の地震が59回確認されていた。
能登半島では建物の倒壊、道路の寸断、津波など複数の災害が重なり、地域の生活や復旧活動に長期的な影響を与えた。
2026年の熊本地震:震度7を再び観測2026年7月28日16時27分、熊本県熊本地方でM7.1、深さ16kmの地震が発生した。熊本県宇城市と氷川町では最大震度7を観測した。
気象庁は、この一連の活動を「令和8年熊本地震」と命名している。7月29日や8月1日にも震度5弱の地震が発生するなど、活動が継続した。
気象庁の11月12日更新のポータルサイトでは、震度データベースにまだ反映されていない地震や震度データがあり、解析作業の完了後に順次反映すると説明している。2026年の記録を確認するときは、こうしたデータ反映の状況も重要だ。
【最大震度ランキングとマグニチュード一覧】震度7と巨大地震は同じ順位ではない
過去の地震を比較する際、検索されることが多いのが「最大震度ランキング」と「マグニチュードランキング」だ。しかし、この2つは別の指標である。
最大震度7は複数の地震で観測されている日本の震度階級は、震度0から震度7までの10階級で構成されている。震度7が最も強い階級であり、それ以上の震度8や震度9は存在しない。
過去の記録では、次のような地震で最大震度7が観測されている。
- 1995年:兵庫県南部地震(現地調査で震度7相当)
- 2004年:新潟県中越地震
- 2011年:東北地方太平洋沖地震
- 2016年:熊本地震
- 2018年:北海道胆振東部地震
- 2024年:令和6年能登半島地震
- 2026年:令和8年熊本地震
このように、最大震度7という条件だけでは、地震の規模や被害の大きさを正確に順位付けできない。
また、1995年の兵庫県南部地震のように、計測震度計による観測ではなく、現地調査によって震度7相当と判断されたケースもある。古い記録と新しい記録を比較するときは、観測方法の違いを確認する必要がある。
日本で最大規模の地震は東北地方太平洋沖地震マグニチュードは、地震そのものの規模を表す数値だ。震度のように観測地点ごとに変わるものではない。
気象庁の「地震について」の解説によると、1900年以降、日本で発生した地震のうち、モーメントマグニチュードが最大なのは2011年3月11日の東北地方太平洋沖地震である。
その規模はMw9.0。世界的に見ても非常に大きな地震だった。
なお、巨大地震の規模を比較するときには、通常のマグニチュードとモーメントマグニチュードを混同しないことも大切だ。巨大地震では、通常のマグニチュードが規模に応じて大きくならなくなる「マグニチュードの飽和」という性質があるため、断層のずれの規模を反映するMwが使われる場合がある。
日本周辺で発生する地震の年間平均回数気象庁が2014年から2023年までの震源データをもとに算出した、日本およびその周辺の地震回数の年間平均は次のとおりだ。
- M8.0以上:0.1回(およそ10年に1回)
- M7.0~7.9:年間約1回
- M6.0~6.9:年間約17回
- M5.0~5.9:年間約134回
- M4.0~4.9:年間約1,000回
これは震度1以上の地震回数ではなく、日本および周辺で発生した地震の規模別の平均値である。対象範囲や集計条件が異なるため、震度データベースの検索結果と直接比較してはいけない。
2011年は東北地方太平洋沖地震後の余震活動が非常に活発だった。気象庁の集計では、日本およびその周辺でM5以上の地震が691回発生している。平常時の年間平均と比較しても、突出した活動だったことが分かる。
この数字からも、単年度の発生回数だけを見て地震活動の傾向を判断することには注意が必要だ。
【都道府県別の地震履歴】気象庁の震度データベースで検索する方法
自分の住んでいる地域や、過去に住んでいた地域でどのような地震が発生したのかを知りたい場合は、都道府県別の検索が便利だ。
気象庁の震度データベース検索では、地震の発生日時や震源の条件だけでなく、実際に揺れを観測した都道府県、市区町村、観測点を指定できる。
検索の基本的な手順手順1:調べたい期間を設定する
最初に地震の発生日時を指定する。例えば、2020年から2026年までの地震を確認したい場合は、その期間を入力する。全期間を対象にすることもできる。
手順2:最大震度を設定する
震度1以上をすべて確認するほか、震度3以上、震度5弱以上など、目的に合わせて条件を絞る。
手順3:都道府県を指定する
観測された震度の条件から、調べたい都道府県を選択する。市区町村や観測点まで指定すれば、さらに細かな検索が可能だ。
手順4:震源の条件を追加する
必要に応じて、震央地名、マグニチュード、震源の深さ、緯度・経度の範囲などを指定する。
手順5:検索結果を確認する
検索結果から、発生日時、震央地名、マグニチュード、最大震度などを確認する。個別の地震を選べば、観測地点ごとの震度も調べられる。
都道府県別検索で間違えやすいポイント重要なのは、都道府県の検索条件が「震源地の都道府県」ではなく「震度を観測した都道府県」を指定する仕組みであることだ。
例えば、三陸沖で発生した地震は、宮城県や岩手県だけでなく、関東地方などでも揺れが観測される場合がある。震源地と観測地域は必ずしも一致しない。
そのため、愛知県の過去の地震履歴を調べる場合でも、愛知県内を震源とする地震だけに限定してしまうと、県外を震源として愛知県で揺れた地震を見落とす可能性がある。
地域の地震リスクを調べるなら、まず観測地域を指定し、その後に必要に応じて震源地を絞り込む方法が適している。
【古い地震記録の注意点】震度・震源地・観測方法は年代によって異なる
1919年から現在までの記録を比較するとき、特に注意したいのが震度観測の歴史だ。
現在の震度は計測震度計による自動観測だが、古い時代は人の体感や周囲の状況をもとに震度を判断していた。観測方法が変わったことで、過去の数字をそのまま比較することは難しい。
1996年に震度観測の仕組みが大きく変わった気象庁は1996年4月から、体感による震度観測を終了し、計測震度計による観測へ移行した。同年10月には震度階級も改定されている。
従来の震度5と震度6が、それぞれ震度5弱・5強、震度6弱・6強に細分化され、現在の10階級になった。
この変更によって、揺れの強さをより細かく数値化できるようになった一方、古い地震との比較には注意が必要になった。
実際に、気象庁の震度データベースでは1996年9月以前の震度5と震度6について、それぞれ震度5弱、震度6弱として扱う検索上のルールが設けられている。
観測点の増加によって記録される地域も変わった震度は、地震が発生した場所だけで決まるものではない。観測点の設置場所や地盤の性質によっても違いが生じる。
1996年4月以降は計測震度計による観測が始まり、1997年11月以降は地方公共団体の震度データも気象庁の震度情報に含まれるようになった。
加えて、防災科学技術研究所などの観測データも活用されている。観測点の数や配置が時代とともに変化しているため、古い時代の記録が少ない地域でも、必ずしも地震活動が少なかったとは限らない。
震源地の名称が現在の表記に統一されている場合がある震央地名にも注意が必要だ。
気象庁は2006年10月2日に震央地名を一部見直している。現在の震度データベースでは、過去の地震についても震源の緯度・経度から現在の震央地名に対応させている。
そのため、当時の新聞や古い資料に記載された震央地名と、現在の検索結果に表示される名称が異なる場合がある。
発生時刻が不明な古い地震もある古い記録には、発生日時や分単位の時刻が不明なデータも含まれている。
気象庁の説明によると、日時や時分が不明な記録については、データベースへの掲載時に該当期間の最終時刻を仮の時刻として設定する場合がある。
例えば、ある月の日時分が不明な記録は、その月の最終日23時59分として表示されることがある。これを実際の地震発生時刻と誤認してはいけない。
また、震央地名が「詳細不明」となっている場合、表示された緯度・経度が震源そのものではなく、揺れを観測した観測点の位置を示していることもある。
過去の地震を研究や防災計画に利用する場合は、数値だけでなく、こうしたデータの注記まで確認することが欠かせない。
【2026年最新データ】地震月報・地震本部・Hi-netの使い分け
気象庁の震度データベース以外にも、日本の地震活動を調べられる公的な資料はいくつかある。目的に合わせて使い分けることで、より詳しい地震履歴を把握できる。
気象庁の地震月報(カタログ編)地震月報(カタログ編)は、気象庁が観測・解析した地震データをまとめた資料だ。
主な公開データには、次のものがある。
- 震源データ
- 検測値データ
- 初動発震機構解データ
- CMT解データ
- 震度データ
- 津波データ
震度データベースが個別の地震を検索するための資料であるのに対し、地震月報は震源や観測値などの詳細なデータをまとめて調べる場合に適している。
2026年10月14日の更新履歴では、2024年の震源・検測値・発震機構解・CMT解・地殻ひずみデータが追加され、2023年と2024年の震度データも追加された。
このように、地震月報のダウンロード用データは随時更新されるものの、最新の地震まで常に同じタイミングで収録されているわけではない。直近の地震を調べる場合は、震度データベースや最新の地震情報も確認したい。
地震調査研究推進本部の地震活動データ地震調査研究推進本部、通称「地震本部」は、政府として地震調査研究を推進するために設置された機関だ。
地震本部では、地震調査委員会が毎月および必要に応じて臨時に地震活動を評価している。
公開されている情報には、次のようなものがある。
- 毎月の地震活動の評価
- 主な地震活動の評価
- 都道府県ごとの地震活動の特徴
- 活断層の長期評価
- 海溝型地震の長期評価
- 地震動予測地図
2026年11月時点では、10月の地震活動に関する評価資料が11月11日の地震調査委員会で取り扱われている。
過去の地震発生履歴を調べるだけでなく、地域ごとの地震活動や将来の発生可能性を理解したい場合に役立つ資料だ。
防災科学技術研究所のHi-net防災科学技術研究所が運用するHi-net(高感度地震観測網)は、人間が感じないほど小さな地震を記録するための観測網である。
全国約800か所の地下100m以深に高感度地震計を設置し、微小地震の波形や震源情報などを公開している。
気象庁の震度データベースでは確認できない小規模な地震活動や、地下で起きている地震の分布を詳しく調べたい場合に有効だ。
なお、Hi-netの自動処理による震源情報と、気象庁が発表する震度情報は目的が異なる。Hi-netではマグニチュード2.5以上の自動処理結果などが公開されており、震度1以上の地震一覧とは収録対象が一致しない。
2026年11月8日の静岡県西部の地震にも注目2026年11月8日1時04分には、静岡県西部でM5.7、震源の深さ41kmの地震が発生した。
愛知県知多市で最大震度5強を観測し、関東地方から中国・四国地方にかけても震度5弱から1の揺れが確認された。
気象庁は、この地震が南海トラフ地震の想定震源域内で発生したことを説明している。一方、この地震の規模から、南海トラフ沿いのプレート間の固着状態に特段の変化が生じたことを示すものではないとの見解を示した。
このように、発生場所だけで将来の巨大地震との関連を判断することはできない。気象庁の公式発表や地震本部の評価を合わせて確認することが大切だ。
【プロの結論】過去の地震一覧は数字だけでなく地域・年代・観測条件で読む
過去の地震記録を活用する際には、単純にマグニチュードや最大震度の大きさだけで比較するのではなく、複数の条件を組み合わせて判断する必要がある。
特に重要なのは、次の3つの視点だ。
1. 震源地だけでなく実際に揺れた地域を調べる地震による揺れは、震源からの距離だけで決まるわけではない。地盤の状態や地形によって、同じ地域でも観測される震度に違いが生じる。
そのため、自宅や職場の地域の履歴を調べる場合は、震源地の一覧だけでなく、都道府県・市区町村・観測点ごとの震度記録を確認することが重要だ。
2. 大きな地震が起きた地域だけで安全性を判断しない過去に大地震が起きた地域は、当然ながら重要な防災上の確認対象となる。しかし、過去の記録が少ない地域が安全という意味ではない。
観測点の数や配置、過去の地震記録の残り方には地域差がある。また、地震は過去に大きな揺れを観測した場所だけで発生するわけではない。
地域の防災対策では、過去の地震履歴に加えて、地震本部が公開する活断層や海溝型地震の長期評価、自治体のハザードマップなども確認したい。
3. 古い記録と新しい記録は観測方法をそろえて比較する1919年からの記録を分析するときは、1996年の震度観測方法の変更や、1997年以降の地方公共団体の観測データの追加などを考慮する必要がある。
また、地震の規模を比較するときには、MとMwの違いにも注意したい。
過去の地震一覧は、単に大きな地震を探すための資料ではない。地域の地震活動の特徴を理解し、今後の災害に備えるための基礎資料として活用することに意味がある。
【過去の地震一覧】に関するよくある質問(FAQ)
Q1:過去の地震は何年までさかのぼって検索できますか?
A1:気象庁の震度データベース検索では、1919年からの震度1以上の地震を検索できます。発生日時や最大震度、震央地名などを指定して調べられます。なお、震度1未満の微小地震などは検索対象に含まれません。
Q2:自分の住んでいる都道府県で過去に起きた地震を調べられますか?
A2:調べられます。気象庁の震度データベースで、震度を観測した都道府県や市区町村、観測点を指定してください。県内を震源とする地震だけでなく、県外で発生して県内で揺れが観測された地震も確認できます。
Q3:日本で過去最大のマグニチュードを記録した地震は何ですか?
A3:2011年3月11日の東北地方太平洋沖地震です。モーメントマグニチュードはMw9.0で、気象庁による日本周辺の1900年以降の記録で最大規模です。
Q4:震度7を観測した地震はどれくらいありますか?
A4:1995年の兵庫県南部地震、2004年の新潟県中越地震、2011年の東北地方太平洋沖地震、2016年の熊本地震、2018年の北海道胆振東部地震、2024年の能登半島地震、2026年の熊本地震などがあります。1995年の震度7相当は現地調査による判定であり、計測震度計による観測とは区別が必要です。
Q5:マグニチュードと震度は何が違いますか?
A5:マグニチュードは地震そのものの規模を示す数値で、震度は特定の場所で観測された揺れの強さを示します。同じ地震でも観測地点によって震度は異なります。マグニチュードが大きいからといって、すべての地域で最大震度になるわけではありません。
Q6:1919年以前の地震も調べられますか?
A6:気象庁の1919年以降の震度データベースでは対象外ですが、地震本部のデータ公開ポータルや歴史地震・被害地震に関する資料を利用すれば、さらに古い時代の地震についても調べられます。ただし、古い地震は史料や被害状況から推定された数値を含むため、現代の計測記録とは性質が異なります。
過去の地震一覧を調べる際には、気象庁の震度データベース検索が最も基本的な資料となる。1919年以降の震度1以上の地震について、発生日時、震源地、震源の深さ、マグニチュード、最大震度、都道府県別の観測記録を確認できる。
2026年には7月の令和8年熊本地震で最大震度7を観測し、11月8日には静岡県西部でM5.7、最大震度5強の地震が発生した。地震活動は現在も続いており、公開データも順次更新されている。
一方、1919年からの記録を正しく比較するには、1996年の震度階級変更、観測点の増加、古い記録に含まれる時刻や震央地名の不確実性にも目を向けなければならない。
過去の地震履歴を確認したうえで、地震本部の地域別評価や自治体のハザードマップ、避難場所、家具の固定状況なども見直しておきたい。記録を知ることは、次の地震に備えるための第一歩になる。
主な公的根拠資料
- 気象庁「震度データベース検索」
- 気象庁「地震月報(カタログ編)・更新履歴」
- 気象庁「地震について」「震度について」
- 地震調査研究推進本部「地震活動の評価」
- 気象庁「令和8年熊本地震ポータルサイト」
- 気象庁「2026年11月8日 静岡県西部の地震」
- 防災科学技術研究所「Hi-net 高感度地震観測網」